HOME > 安全なインプラント治療の為に

全身的な診断をしたのちに、インプラント治療の難易度を左右する顎の骨の量と質をレントゲン撮影して調べます。
まずパノラマを撮影し、大まかな顎の骨の状態を診ます。
上顎は鼻の穴の空洞や蓄膿の時に膿が貯まる空洞があり、3次元的に複雑な形態をしていますので、ほぼ全症例ＣＴを撮影します。下顎は神経との距離が近く、シビアな手術の場合はやはりＣＴを撮影します。

下は歯がすべて無くなってしまった方のパノラマレントゲン画像とその模式図です。（ノーベルバイオケアジャパンから許可を得て提供された図を改編）

パノラマは平面図であり、骨の高さと幅はわかりますが、厚みはわかりません。
ＣＴによって３次元的な顎の骨の形と骨密度がわかります。
上部構造である人工歯の下にどれだけの骨があるかを診断したうえで、埋め込むインプラントの長さ、太さ、形態を選択します。

＊実際の治療例でご説明します。

ＣＴのみを撮影してもあまり意味がありません。必ず診断用ステントを作りこれを装着した状態で撮影をします。こうすることによって診断用ステントに埋め込んだ上部構造のシルエットをＣＴ画像に写し込むことができます。

診断用ステントを装着した状態で撮影したＣＴ画像です。
この方の場合、左の奥歯から右の奥歯まで合計８３枚の断面図が表示されています。

右上のＣＴの画像に表示されている顎の骨の立体表示です。

歯のシルエットにあたる部分の１０枚の断面図（赤と緑のライン）が右の図です。
赤のラインでの断面ではインプラントを埋め込むことのできる骨がありますが、緑のラインでの断面図をみると骨の厚みがほとんど無くここにはインプラントを埋め込むことができないことがわかります。

以上の診断結果からインプラントの埋入計画を立てます。
骨の厚みが無いところを避けて合計８本の埋入を計画しました。
図の上が前歯、下が奥歯になります。前歯の部分は固い骨を表している白い部分にインプラントを接触させることによって、強固な固定が得られることが予想できますが、奥歯の部分は白い部分が薄く内部はかなり柔らかいことが予想できます。

レントゲンフィルム上で最適のフィクスチャー（インプラント）を選択するためのテンプレートです。

CT上では倍率１００％のものを、パノラマ上では倍率１３０％のものを使います。

レントゲン撮影するときにお口の中に入れて撮影をするプラスチック製の装置です。
この装置は最終的な歯の形をした透明なプラスチックでできていて、上部構造である人工歯の位置と方向を示すレントゲンで白く写るバリウムが埋め込まれています。
この装置は手術の際にお口のなかにいれてインプラントを植え込む際 に骨を削るドリルの位置と方向の指標になります。歯が一本無くなったケースから全く無いケースまで様々な形態のものがあります。
レントゲン撮影につかったステントを手術用に改造します。
レントゲンフィルム上で設計したインプラントを埋め込む位置、方向、深さを手術に反映させるた めの重要なステップです。
フィルム上に映し出されたバリウムのシルエットを基準にして骨を削るドリルの方向をガイドできるように改造し、術者がオペを しやすい様に形を修正していきます。
このステップは実際のオペのイメージトレーニングにもなります。

ノーベルガイドとは

ノーベルガイドは、コンピューターシュミレーションを使用し、治療の診断から治療完了までのサポートを行う画期的なインプラント治療システムです。
まずはCTスキャンにより患者さまのあごの骨の形や歯ぐきの形を完全に再現した3Dデータを作成し、その3Dデータを基に、あらかじめインプラントを植え込むために最適な位置、角度、深さ、インプラントの太さ等をすべてコンピューターシミュレーションにて正確に計算し決定します。
そして、シミュレーション通りに手術を行うためのサージカルテンプレートを作成します。

サージカルテンプレートは、特殊な技術（光造形）により作成されるので、実際のあごの形と寸分の違いのない正確な形に仕上がります。
そのサージカルテンプレートを患者さまのあごに固定し、手術を行います。
あらかじめ正確なシミュレーションによりインプラントを植え込む位置が決定しているので、サージカルテンプレートでその通りに歯茎に穴を空けるだけで、正確にインプラントを埋め込む事ができ、歯茎の切開を最小限に抑えられるので、術後の腫れ・痛みなどを抑える事ができます。

つまり、ノーベルガイドは安全で正確な治療をスムーズに腫れや痛みを抑えて行うことのできる、画期的なインプラント治療システムであり、現代の最先端テクノロジーを結集したインプラント治療システムなのです。

ノーベルガイドについての詳細はこちら　（ノーベル・バイオケア・ジャパン（株）ホームページへ）

ノーベル・バイオケア・ジャパン（株）ホームページより一部データを引用